“ただの紙くず”を資産に変えた男の物語
【東京】株式会社「ダンボールリユース・ジャパン」（DRJ）が本日、東京証券取引所への新規上場を果たし、市場に衝撃が走った。同社は、大企業から排出される規格外の段ボールを買い取り、独自の製法で加工・再販売するビジネスモデルで急成長。初値は公募価格の5倍となる1株5,000円をつけ、市場関係者と投資家を騒然とさせている。
創業者であり代表取締役の田中宏一氏（25）は、かつて大手IT企業に勤務していた。ある日、開発した新サービスのプレゼンテーションを行った際、上司から「企画書に使っている段ボールの切れ端の方が価値がある」と酷評されたことが起業のきっかけだと語る。「その言葉を聞いたとき、私の中で何かが弾けました。皆がゴミだと思っているものにこそ、無限の可能性があると直感したのです」と、田中氏は当時の心境を明かした。当初は自宅マンションの一室で事業を開始し、自らトラックを運転しては、小売店や工場から捨てられた段ボールを拾い集め、ネットオークションで販売していたという。
AIが“段ボールの価値”を鑑定
DRJの事業が単なる段ボールのリサイクルと一線を画しているのは、その独自のAI技術「ダンボール鑑定士」にある。このAIは、回収された段ボールの種類、状態、印刷されているロゴや微細な傷などから、その段ボールが「どんな歴史を辿ってきたか」を詳細に分析する。例えば、「大手メーカーの冷蔵庫を運んだ段ボール」や「海外から高級ワインを輸入した段ボール」、さらには「有名ファッションブランドの新作コレクションを輸送した段ボール」といった付加価値をつけ、それぞれに異なる価格を設定して販売しているのだ。
このユニークな鑑定方法は、消費者や企業の間で「段ボールのストーリーを所有する」という新たな価値観を生み出し、特にSNSを中心に大きな話題となっている。購入者の中には、お気に入りのブランドの段ボールを額装して飾る者まで現れており、もはや紙くずではなく、アート作品やコレクターズアイテムとしての地位を確立しつつある。
環境意識の高まりが追い風に
今回のIPOは、単にビジネスモデルの面白さだけでなく、環境問題への関心の高まりが大きな追い風となった。SDGs（持続可能な開発目標）が叫ばれる中、企業のゴミ削減やリサイクルへの取り組みは、投資家にとって重要な評価ポイントとなっている。DRJの事業は、まさにその流れに乗り、社会貢献と経済的利益を両立させる理想的なモデルとして評価された。
市場関係者からは「もはや紙くずではない。DRJは段ボールの価値を再定義した」との声も上がっており、同社の今後の動向に大きな注目が集まっている。
